こんにちは。6月に突入して梅雨入り前の猛暑が続いていますが、そんな時こそキンキンに冷えたお酒を流し込んで楽しく乗り越えたいもんですね。

　一般社団法人日本フードサービス協会による外食産業市場動向調査（2024年4月度）をみると、ファーストフード業態は売上105.4％、コロナ前の19年比では128.6％。ファミリーレストラン業態は売上107.0％、19年比では106.1％。パブ・居酒屋業態は、週末の天候不良が若干影響しましたが、人流の回復傾向や年度初めの歓送迎会の需要で売上105.7％、19年比で69.1％となりました。

　今年の4月の売上は、桜の開花が4月にずれ込んだことが要因の1つですが、春の歓送迎会が好調で全体的に大きく市場を伸ばしたとされています。

　しかしながら、前年比は全体的に好調ですが、パブ・居酒屋業態に関してはコロナ前の19年と比較すると約70％と大きく減少しています。

　一般的にパブ・居酒屋業態の売上がコロナ前まで戻らないのは、コロナ感染症の影響による生活スタイルの変化や飲酒行為に対する印象変化などが起因しているとされています。確かにコロナショックを境に酒場市場が大きく変化したのは事実ですが、この市場動向調査の数値が示している通り低調なのかというとそうとは言い切れません。

中小零細の声が反映されにくい実態調査

　外食産業市場動向調査の数値を正しく理解する上で、調査元の性質を知る必要があります。

　一般社団法人日本フードサービス協会（通称：ジェフ)は、日本の外食産業の発展と豊かな食文化の創造に貢献するべく農林水産省の認可を受け1974年に設立されました。加盟社は、現在では正会員、賛助会員を合わせて800社を数え、外食産業関連で最大規模の組織となっています。

　当会に加盟することで、ジェフグルメカードの参画・加盟、外食産業ジェフ厚生年金基金、全国外食産業ジェフ健康保険組合の加入などのメリットがあります。

　ただ、同会に加盟するには、加入金20万円、年会費10万～60万円が掛かってきてることや受けられる特典の性質上、比較的に資本力が高いチェーン店を展開する飲食企業が在籍している傾向があります。

　しかしながら日本の外食産業は、現在市場規模約24兆円、従業員は約500万人で、その中でも個人経営が総店舗数の5分の3を占め、法人形態であっても資本金1,000万円未満のものが4分の3を占めるなど、中小・零細な事業者が大多数を占めています。

　そのなかで中規模以上の企業が大半を占める当会の市場動向調査が、外食産業全体の実態と異なることは特に中小規模の事業者は理解しておく必要があります。

外食産業市場動向調査を分析する

　私は、ジェフが算出した外食産業市場動向調査を否定するつもりは一切ありません。むしろ現状ジェフ以外でも外食産業の市場動向調査は行われていますが、これだけ詳細な調査データを開示している組織はありません。しかし、それだけにジェフの調査結果を鵜呑みにして信頼しきっている飲食企業が多いように見受けられます。

　外食業界は中小零細規模の事業者が大半を占めているからこそ、個人個人では大きなデータに惑わされるのではなく、目の前のお客様の反応や流れの変化にいち早く察知できるように神経を尖らせておく必要があります。

　中小規模事業者は、19年比でパブ・居酒屋業態が70％という数字を鵜呑みにしないでください。大手企業が消費者ニーズに対応した事業ポートフォリオの最適化を図り、パブ・居酒屋業態から別業態に転換し数を減らしただけで、個人で営む居酒屋・パブが憂う必要はありません。

データのピンチはチャンスと捉えるべき

　むしろチェンスと捉えることもできます。コロナを機に大手の大箱チェーン居酒屋が減少したことで勢い付いている個人経営の酒場・パブが増えています。それに気づいて居酒屋大手のワタミですらコロナ当初に掲げた焼肉業態への転換を中止し、新たに1店舗分のテナントに複数店舗を入れた横丁業態を開始するほどです。

　もちろんコロナ以前と以後で市場は縮小しています。しかし、パブ・居酒屋業界は、中小規模が大半を占める業界だからこそ、小さな変化を見逃さずに柔軟に新たなカタチやニーズを生みながら進化し続けていきましょう。