2024.08.19
フードデリバリーと動画配信の融合！DoorDashとMaxが提供するシームレスな顧客体験
海外飲食DXニュースプラットフォームの枠を超えるサービスが主流になりそうです。
2024年8月13日、アメリカのフードデリバリー大手DoorDash（ドアダッシュ）は、定額制ビデオ・ストリーミングサービスを提供するMaxとの提携を発表しました。
この提携により、DoorDashのDashPass（ダッシュパス）年間プランに加入している会員は、追加料金なしでMaxの映画やオリジナル作品などを視聴できます。
これは、従来のプラットフォームごとに区切られていたサービスが、その枠を超えて利用可能になったことになります。
また、今回の提携はジャンルの異なるサービスを組み合わせることで、顧客により総合的な価値を提供できるようになったといえるでしょう。
これからは、美味しい料理や居心地の良い空間の提供だけでなく、業種やジャンルの異なるサービスを組み合わせた価値の創出が必要になるかもしれません。
年間プラン会員は無料フードデリバリーと映画が見放題
8月13日の発表により、DashPassの年間プラン会員は、Maxの人気作品を見ながら、フードデリバリーの料理や飲み物を配送料無料で楽しめるようになりました。
Maxは、ワーナー・ブラザース・ディスカバリーが運営するアメリカの定額制ビデオ・オンデマンド・ストリーミングサービスです。
日本で知名度のあるNetflixと同様のサービスであり、Maxオリジナルシリーズや人気映画、ドキュメンタリーなどを視聴できます。
今回の提携で利用可能となるMaxのプラン「Max With Ads（広告付き定額プラン）」は、月額19.98ドル（約3,000円）のサービスであり、それが無料で利用できます。
「Max With Ads」は、その名前のとおり広告付きですが、広告なしのプランに月額10.99ドル（約1,650円）の割引料金でアップグレードも可能です。
DoorDashのDashPass年間プランは、96ドル（約14,300円）で、12ドル（約1,780円）以上の注文で配送料が無料になり、一定額を超えるとサービス料金も割引されます。
したがって、DashPass年間プランの加入メンバーは、96ドルの年会費で月額19.98ドルのMaxのストリーミングサービスと配送料の両方でメリットが得られます。
エンターテイメントとフードデリバリーの融合
今回の提携により、Maxのストリーミングサービスでの動画視聴と、DoorDashによる短時間宅配サービスが組み合わさり、仕組み化されたサービスとなります。
以前であれば、映画館に行き、上映前に売店でスナックや飲み物を買い、鑑賞するのが一般的でした。
しかし、動画配信サービスによって、映画館に行くことが減り、自室で映像作品を見る機会が増えています。
また、動画を楽しむ際に食べ物や飲み物を一緒にする場合が多いでしょう。
DoorDashは、もともとフードデリバリーで有名になった企業であり、迅速な配送ネットワークを持っています。
さらに、2024年8月現在では、料理だけでなく、食料品や雑貨、薬品なども扱っており、フードデリバリーではなく、地域密着型の配送業者といえるでしょう。
そのため、ローカルコマースのプラットフォーム企業として位置付けられています。
これにより、Maxで動画を視聴する前に、DoorDashで食べ物を注文し、30 ～ 40分で届けてもらうということが可能となりました。
DoorDashの社長であるPrabir Adarkar（プラビル・アダーカル）氏は、今回の発表で以下のようにコメントしています。
MaxとDashPassは今シーズンの完璧な組み合わせです。
お気に入りの番組と、愛すべき飲食店の料理、鑑賞用のスナックなど、楽しい夜を過ごすのにぴったりです。
今までは、ストリーミングサービスやフードデリバリーは別々に提供されていました。
しかし、これからはジャンルの異なるサービスを組み合わせて、一体化したサービスを提供するようになるでしょう。
フードデリバリーと動画配信を組み合わせたシームレスサービス
8月13日、ローカルコマースのプラットフォーム企業DoorDashと、ストリーミングサービスを提供するMaxが提携を発表しました。
DoorDashのDashPassの年間プランに加入している会員は、無料でMaxの動画を視聴できるようになります。
この提携は、両社のサービスの補強する形となり、自室で動画を楽しんでいる間に注文した食べ物が届くというシームレスなサービス体験を提供できます。
これからは異なるサービスを組み合わせて、価値を創造・提供するケースが増えていくでしょう。
飲食店であっても、他業種のサービスと組み合わせることで、料理や快適な空間以上の価値を提供し、差別化を図る方法が新たな選択肢として考えられるのではないでしょうか。
参考サイト
