今から飲める店探すの、めんどくさいなぁ――。
そんなときに役立つサービスが、株式会社シートマーケットが手掛ける「すぐトル」だ。

概要は、ユーザーに近い場所から即時利用できる飲食店を提示し、簡単な操作で座席を検索・予約できるというもの。
他社に近しい競合はあっても、同社はその独自性でスピーディな店舗拡大を実現しているというが、現在地や課題、そして今後の展望は？ 同社代表の鶴田陽平氏に聞いた。
（前編はこちら）

初期費用や月額料金は無料の成果報酬型

前編では、サービス概要を中心に解説した。
「すぐトル」の大きな特徴は即時予約に特化していることであり、その点で競合となるITサービスはほぼないといっていい。シンプルでわかりやすく、特にユーザーがサイトを訪れてから予約が完了するまでのスピードは随一。
5～10秒で目的を達成できる「秒速確保」は、他社を圧倒する強みだ。

そんな「すぐトル」は、出店する側のハードルが低いことも利点だと鶴田氏は話す。
基本的に、グルメサイトや予約サイトは上位表示させないと導入効果が上がらないため、初期費用や月額料金がかかり、それらは数万～数十万円というケースも珍しくない。
その点「すぐトル」の場合、初期費用や月額料金は無料。完全成果報酬型となっているのがポイントだ。

「おひとりさまの来店ごとに、ディナーは300円、ランチは100円（税別）を送客手数料としていただく設定となっています。この気軽さはクライアント様の評価も高く、私も営業することがあるのですが、『これぐらいなら問題ないかな』とよく言われますね」

では、直近の登録件数はどのぐらいなのか。
「すぐトル」が提供されている重点エリアは現状東京23区と神奈川・横浜みなとみらい周辺となっていて、加盟店は2024年10月時点で800軒強。
ジャンルで最も多いのはやはり、居酒屋だ。

左：『すぐトル』のスマホTOP、右：店舗の管理画面

「居酒屋の次に多い業態が、バー・お酒。以降はエスニック、カフェ・喫茶店、焼肉・ステーキ、中華、イタリアン、和食、洋食という順ですね。個人的にカフェ・喫茶店のニーズは高いと思っており、注力したい業態です。というのも、私自身の経験やヒアリングでは、外回りが多いビジネスマンは30～60分程度のスキマ時間にカフェで一息つきたくなるからです」

利用者層を聞くと、厳密なデータはないものの、おおむね男性が6割で女性が4割。
コアユーザーの年齢層は30～40代とのこと。利用する人数は2人1組が大半であり、つまり即時利用するケースはサシ飲みが最も多いということだ。

代理店営業の導入で一気に登録店舗数が増加

2022年7月のローンチ時の約40軒から、約1年数カ月で登録店舗数を800軒まで拡大してきた「すぐトル」。そのターニングポイントは、代理店による営業戦略にあったと鶴田氏は振り返る。

「営業力を強化したのは2023年の6月ごろで、年内には一気に約600軒まで増やすことができました。さかのぼると、その前年末の『第1回 スマートレストランEXPO』に出展した際にコネクションができ、2023年の2月ごろから交渉を進めていった流れです。現在はそのときほどアクセルを踏んでいないので急拡大はしていませんが、当初の目標であった500店舗は突破できました」

とはいえ、まだまだ道半ば。たとえば山手線内側のJRの駅数だけでも計36あり、さらに地下鉄の駅なども含めるとその数はさらに多い。
加盟店が800軒あったとしても、駅の総数を分母にすると、ユーザーの選択肢的に潤沢とはいいづらい状況である。

「ただ、新たな手法で代理店による営業を進めており、今期は1500軒まで伸長できると見込んでいます。また、ユーザー数に関しては『すぐトル公式 アンバサダー』というインフルエンサーマーケティングと、チケット興行企業とのコラボで『すぐトル横浜』という音楽イベント前後に送客を促す企画を実施しています」

2029年の全国8万店を目指して

中長期的には、2029年にユーザー数17万人、店舗数は全国8万軒が目標。その道のりにおいては、全国展開やインバウンド消費も視野に入っている。加えて、カラオケ、ダーツ、ボーリング、ビリヤードといったアミューズメント業や、ショッピングモール内のテナント空席情報などにも『すぐトル』を活用できるようにしたいと意欲を語る。

「前述した『すぐトル横浜』は、主にライブ後の打ち上げを想定した企画ですが、2次会利用のニーズには非常に可能性があると考えており、アミューズメント業各社様のアプリとの連携もできたらと構想しています。また、ハッピアワーや雨の日にはコースを安くするダイナミックプライシング、行列を回避するファストパス機能などを実装することも予定しています」

さらにはユーザーが自分の好きな店を応援できる“投げ銭”のような機能を盛り込みたいと鶴田氏。食事やおもてなしの「感動」を“投げ銭”というカタチにできるサービスは、昨今のSNSの“投げ銭”に慣れた若い世代を中心に普及が狙えるとの仮説を立てているのと同時に、日本の食文化の多様性を守るという社会課題解決も狙っている。

とはいえもちろん、こうした展望の実現には足元のユーザー数拡大と加盟店増が重要なミッションだ。改めてコンサルティングのプロフェッショナルである、鶴田氏の手腕の見せ所といえよう。今後も目が離せない。

【前編はこちら】